車検に必要なものは?なくて困ったときの解決策も紹介!
車検を受けるときには、必要なものが何かわからずに困りがちです。
初めての車検のときだけでなく、二回目以降でも忘れてしまって慌てて調べることもよくありますよね。
そこでこの記事では車検に必要なものをまとめました。
なくて困ったときの解決策も紹介するので、準備をしっかりと整えて愛車を車検に出しましょう。
車検に必要なものは4つ
販売店や車検専門店などに依頼して車検をしてもらう場合には、必要なものは以下の4つだけです。
- 自動車検査証(車検証)
- 自動車損害賠償責任保険証明書(自賠責保険証明書)
- 自動車納税証明書または軽自動車税納税証明書
- 車検費用
もしユーザー車検をする場合には自動車検査表、定期点検整備記録簿、継続検査申請書、自動車重量税納付書も必要です。
一般的には業者に依頼して車検を受けるので、最低限必要なものについて概要を紹介します。
車検証
自動車車検証は新車を購入したとき、または前回の車検を実施したときに発行される書類です。
車台番号や種別、車の所有者・使用者などが記載されています。
車検証は運転時に携行する義務があるので、一般的には助手席のグローブボックスやトランクなどに保管されています。
自賠責保険証明書
自賠責保険証明書は車の所有者や、運転者が加入しなければならない自賠責保険に加入していることを証明する書類です。
自賠責保険は新車購入や車検の時点で加入しています。
自賠責保険証明書も運転時には携行しなければならないため、通常は車検証と一緒に保管しています。
自動車税納税証明書または軽自動車税納税証明書
自動車税納税証明書、軽自動車税納税証明書は自動車税・軽自動車税を納付したことを示す書類です。
毎年5月ころに納税通知書が郵送されてきます。
コンビニなどで税金を納付したときに返却される右端の部分が納税証明書です。
車検のときには納税義務を果たしていることを確認するため、納税証明書の提出を求められます。
納税をした時点で納税証明書を車検証などと一緒にしておくと心配がありません。
車検費用
車検費用は車検を受けるために必要なお金です。
車検費用は法定費用、車検基本料、整備費用に分類できます。
法定費用は自動車重量税と自賠責保険料に印紙代を加えたもので、次の車検までの税金や保険料をまとめて納めます。
印紙代は車検証や、車検適合証の交付を受けるために必要な手数料です。
車検基本料は、車検を販売店や車検専門店などに依頼したときにかかる基本手数料です。
点検をした結果として整備をしなければ車検が通らない場合には、必要な整備内容に基づいて整備費用を請求されます。
車検は国が定める安全基準を満たしていないと通らないため、年式が古くなるほど整備の必要性が高くなります。
法定費用は車種によって決まっていますが、車検基本料は依頼先によって異なります。
整備費用も必要項目や整備内容によって変わるため、見積もりを取って確認することが必要です。
車検に必要なものが足りないときの解決策
車検に必要なものを揃えようとしたときに足りなかったとしても解決策があります。
必要書類と必要費用のそれぞれについて対応策を知っておきましょう。
車検証を紛失したとき
車検証を紛失したときには再発行の手続きをしましょう。
普通車なら運輸支局、軽自動車なら軽自動車検査協会で申請できます。
本人確認書類と印紙代の300円を用意すれば、記入が必要な書類は窓口で手に入れられます。
自賠責保険証明書が見当たらないとき
自賠責保険証明書は保険会社の窓口で再発行ができます。
本人確認書類と印鑑があれば再発行の手続きが可能で、再発行費用はかからないのが一般的です。
自動車税納税証明書または軽自動車税納税証明書がないとき
納税証明書がない場合には役所で再発行してもらうことが可能です。
窓口で書類を書いて提出すれば無料で交付してもらえます。
自治体によっては郵送請求や電子請求にも対応しています。
車検費用が不足しているとき
車検費用が不足しているときには車検の依頼先に相談しましょう。
車検の法定費用は必ず払わなければなりません。
しかし、車検基本料と整備費用は依頼先が決めているので交渉の余地があります。
車検を通せれば2年間は車を運転できますが、安全にずっと乗れるようにするには十分な整備が必要です。
業者によっては、特に説明もせずに安心できるレベルの整備の見積もりを出しています。
予算的に無理があるときには、整備費用を抑えたいという話をして車検費用を減らしましょう。
その後、定期点検をしてもらえば安全な状態を維持できます。
このような柔軟な対応をしてくれる依頼先を見つけるのも大切です。
交渉をしても応じてくれなかったときには、ぜひ当店にご相談くださいませ。
まとめ
車検に必要なものは書類としては車検証、自賠責保険証明書、自動車税または軽自動車税の納税証明書だけです。
もし紛失したとしても再発行できるので心配はありません。
車検を受けるには車検費用が必要ですが、予算的に厳しいときにも依頼先に交渉すれば解決できる場合があります。
他の業者にも相談して無理なく車検を通し、定期点検をして安全に運転できる状態も保っていきましょう。